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住宅事情

住宅事情

「住宅事情」も、その国の経済を予想する上で欠かせない要素です。「雇用」もそうですが、「住宅」も、「他に影響を与えやすいファンダメンタル」と言えます。では、具体的に説明してみましょう。

リーマンショック以降、世界中で「車」が売れないのはご存知ですよね?アメリカの3大自動車メーカー「ビッグ3」も、この不況で経営に深刻なダメージを受けています。「不況だから車が売れないんでしょ?」 と、簡単に言うならそれが正解なのですが、もっと具体的に分析すると、「家(マンションも含む)が売れないから車も売れない」 という事が言えるのです。家がなければ車を持つ意味はありません。優先順位として、住宅は車より「上」なのです。

したがって、順位が上である住宅が売れないのに、車が売れるはずがないというのが、最も正しい分析なんですね。車の生産は「製造業」に分類されますので、日本やアメリカのような車の製造が盛んな国からすれば、「住宅不振→製造業の後退」という「ファンダメンタルズ分析」が成立するわけです。

このように、「家が売れないなら、これも売れない」というもの、他にもたくさんありますよね?例えば、「家具」なんかがそうです。「引越屋さん」だって、売り上げは減少するでしょう。「家具」や「引越」となると、もはや株取引の話になってしまいますが、このように、一つの「悪い(良い)原因」による影響を分析すること、これが「ファンダメンタルズ分析」です。

FXの世界で住宅を見るポイントとは、ずばり「不動産バブルかどうか」です。リーマンショック以前の新興国には、共通して不動産バブルが勃発(?)していました。不動産バブルは国の経済を一気に押し上げるので、さらなる外貨獲得のため、政策金利を上げる可能性が出てきます。となると、スワップポイント狙いで魅力のある通貨になりますので、それを考慮しつつも、各国の住宅事情を注視したいものですね。